採用業務に携わる中で、最近「リファレンスチェック」という言葉を耳にする機会が増えた、という採用担当者様も多いのではないでしょうか？ 本コラムでは、客観的な情報をもとに見極め精度を向上させるリファレンスチェックについて、日本企業の導入状況や、導入企業がどのような目的で導入しているのかを紹介していきます。ぜひ導入検討の参考にしてみてください。
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エン・ジャパンのリファレンスチェック
ASHIATO(アシアト)は、採用を支援するエン・ジャパンが運営する、オンライン完結型のリファレンスチェックサービスです。採用候補者と一緒に働いた経験のある第三者から、採用候補者の人柄や実績といった「働いてみないとわからない情報」を取得できます。詳細を知りたい方はぜひご覧ください。
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リファレンスチェックとは
そもそも「リファレンスチェック」とは、採用選考のプロセスとして、候補者をよく知る人物に情報を求める調査のことであり、人柄や仕事ぶりなど面接や書類だけではわからない情報が得られるため、採用の見極め精度を向上させ、ミスマッチを減らすことに寄与します。
リファレンスチェックとよく比較される「バックグラウンドチェック」は、学歴・勤務歴・反社会的行動の有無のチェックなど、事実確認とネガティブチェックが中心ですが、リファレンスチェックでは前職での実績や勤務態度、人柄、スキルなどポジティブな情報についても知ることができ、入社後の配属や育成に活かすことができる特徴があります。
リファレンスチェックは、かねてから欧米企業では95%が導入しているほど一般的な採用手法です が、日本ではこれまで外資系企業を除き、あまり馴染みがないものでした。しかし、コロナ禍を経てオンライン面接が浸透しつつあることや、日系企業でも、採用ミスマッチによる損失をシビアに受けとめる傾向が強まっていることを背景に、導入する企業が増えています。
日本におけるリファレンスチェックの実施状況
近年注目が集まっているというリファレンスチェックですが、実際にどの程度の企業が導入しているのでしょうか？エンワールド・ジャパンの調査（外資系企業、およびグローバルにビジネスを展開している日系企業にアンケートを実施。回答：303社）によれば、2021年1月時点でのリファレンスチェック実施率は全体で41％という結果になっています。外資系企業では既に実施している企業が58％であるのに対し、日系企業では23％と、日本国内の企業においても2倍以上 の差がある状況です。さらに別のアンケートでは、「リファレンスチェックがどの程度採用の判断に影響しているか」の調査結果も出ています。全体では、採用の判断に「大きく影響している」「少し影響している」の合計で70％弱となっており、リファレンスチェックで、採用に影響する水準のデータが収集できていることがわかります。また、「採用の判断に大きく影響している」と回答した企業は、外資系企業の23%に対して日系企業が33％と大きくなっており、比較的導入から間もない日系企業においても、リファレンスチェックが十分活用されている状況が垣間見えます。 リファレンスチェックのメリット・目的
このように、日本でも広まりつつあるリファレンスチェックですが、どのようなメリット・目的で実施されているのでしょうか？ 上述の調査の質問「リファレンスチェックの良い点はどの様な点だと思いますか。」の上位３つの回答からそのメリットを探ってみましょう。 1. 人柄を見極める参考になる
リファレンスチェックの良い点として、最も多くの導入企業が挙げているのが、この調査が、候補者の人物像や能力の見極めに役立つ点です。
通常、短い選考期間で候補者の”日頃の”人柄を知ることは難しいのが実際です。面接の場では候補者は緊張していたり、自分をより良く見せようと気を張っていたりしますので、往々にして普段とは異なる人物像に見えてしまいます。さらには、新型コロナの影響でオンライン面接を実施する企業が増えており、候補者の人となりは、より一層つかみにくくなっています。
こういった状況においてリファレンスチェックは、候補者をよく知る人物から回答をもらうことができますから、普段の振る舞いや仕事に対する考え方、どういった環境が合っているか、どういうことをストレスと感じやすいのかなど、候補者の日常の人柄をより正確に把握できる点で役立ちます。
2. 面接で話した内容や応募書類の真偽確認
職務経歴書などの応募書類や面接で話した内容に虚偽・誇張がないかの確認ができる点も、リファレンスチェックの良い点として票を集めています。選考の段階では基本的に履歴書・職務経歴書・面接での情報をもとに判断をしますが、これらはいずれも候補者の自己申告に基づく情報です。そのため、残念ながら採用されるために嘘をつこうと思った候補者がいた場合、それを防止することは難しいのが現状です。こういった経歴詐称の問題への対応策としても、リファレンスチェックが選ばれています。リファレンスチェックを通して、第三者に候補者の経歴や職歴に間違いがないか確認してもらうことで、万が一嘘があった場合でも、企業側の早期検知が可能となります。嘘が発覚するのが内定を出す前であれば、採用するかどうかは企業が選択することができますから、大きな問題に発展するリスクは大幅に下がります。実際に、エン・ジャパンが運営するリファレンスチェックサービスASHIATOが行った調査によると、リファレンスチェックにより、60.0％の企業が職務経歴や実績の虚偽が発覚していると回答しています。
【参考】
ASHIATO（アシアト）調べ「リファレンスチェックに関する実態調査（定点調査）」▼関連記事「職務経歴書の嘘の見抜き方」についての詳しい記事はこちら職務経歴書の嘘の見抜き方。「盛ったらバレる」は本当！ 3. 実際の業務能力の把握
リファレンスチェックを導入する代表的なメリット・目的の3つ目は、候補者の実際の業務能力を把握できる点です。
中途採用では即戦力を求めることが多く、任せたい仕事に対して候補者のスキルがマッチしているか否か、の見極めは重要なポイントです。面接などでも主にこの点を深堀って質問していくと思いますが、やはり限られた時間内で候補者のスキルを正確に測るのは難しいものです。
リファレンスチェックでは、上司や同僚など、候補者のスキルの実情をよく知っている人物にヒアリングしますから、客観的な能力値を推測することに大いに役立ちます。
4. 離職率を下げる
候補者の採用後の離職を防ぎ、定着率向上に寄与することもリファレンスチェックを実施するメリットです。採用前に企業に対して抱いていた「期待」と、入社後の「現実」の乖離である「ギャップ」が定着率に大きな影響を与えます。会社の雰囲気や社風に対するイメージとのギャップは、入社後すぐに感じ始めることが多くなっています。なかなか職場に馴染めず「この会社は自分とは合わないかも」と考えてしまうことで、早期離職につながってしまうのです。 リファレンスチェックを実施すれば、候補者の人柄や関心のある事項が詳細に把握でき、期待値調整をする際に役立ちます。結果的に入社後に感じるギャップを軽減することにつながり、離職を防ぐことができるのです。エン・ジャパンが行ったアンケートによると72.0％が
「リファレンスチェックの実施により早期離職が減った」と回答しています。
【参考】
ASHIATO（アシアト）調べ「リファレンスチェック導入企業実態調査」▼関連記事「離職率」に関する詳しい記事はこちら離職率の平均は？ 新卒と中途、大企業とベンチャーで違いは？ 改善方法も解説 リファレンスチェックにデメリットはあるか？
一方で、旧来的なリファレンスチェックツールの欠点を指摘する声もあります。エンワールド・ジャパンが実施した調査によると、リファレンスチェックの欠点として、外資系企業で「回答の信憑性が判断しづらい」 、日系企業で「回答者の属性によって回答に偏りが生じる可能性がある」という事項が多く挙げられています。この他には「時間がかかる」「手間がかかる」「費用がかかる」といった点もデメリットとして指摘されています。実際にリファレンスチェックを導入する際は、これらの欠点を解消できるツールや協力会社を選定する ことが重要といえるでしょう。参考記事：エンワールド・ジャパン『中途採用における、リファレンスチェック実施状況調査』 導入企業の声
以下では、エン・ジャパンが提供するリファレンスチェックツールの「ASHIATO」導入企業のインタビュー記事から、導入目的と導入後の感想を抜粋してまとめました。どんな企業がリファレンスチェックを導入し、どういったメリットがあったのか、より具体的に見ていきましょう。 リファレンスチェック実施企業1：小田急不動産株式会社
小田急不動産株式会社は「分譲業」「賃貸業」「仲介業」「投資開発業」「売買再販業」を主体とした総合不動産会社で、中途採用者全員にリファレンスチェックの実施をしています。 リファレンスチェックを導入した目的
部門が多岐に渡り、各部門ごとで異なる採用オーダーに応えるかつスキル以上にカルチャーマッチを重視した採用活動の実現に向けて、自社に合う人材の見極め精度向上を目的としてリファレンスチェックの導入を決定されています。
”会社全体として求める人物像がある一方、募集を行なう部門によってもカラーや大切にしている考え方に違いはあります。たとえば、仲介部門における営業職募集です。不動産業界の営業といえば、「稼ぎたい」ということを動機にする人は多いと思います。ただ、弊社の仲介部門に関しては「稼ぎたい」といった動機のバックグラウンドに、どのような想いがあるかを重視した採用を行なっています。面接だとどうしても「良いこと」を言ってしまいがちですので、候補者の持つ想いと実際の働きぶりがきちんとリンクしているかを知ることのできる『ASHIATO』が、弊社の抱えていた課題の解決の一助になると考えたのです。”
リファレンスチェックを実施して良かったこと
面接時の評価や所感に対して、後押しされるようなコメントも多く、懸念点が自社においては許容できるものなのかを確認し採用判断の後押しとなっており、加えて、入社後のオンボーディングにも活かしていただいています。
”欠点みたいなものが見えていてもだから不採用ということではなく、コメントの内容から入社後にフォローできる範囲だから大丈夫、と判断できるようになったのは大きいですね。”
”前職の上司や同僚の方々のコメントによって「このような環境だと力を発揮する」「このようなコミュニケーションは避けたほうがいい」といった情報も得られるため、入社後のオンボーディングにも活かすことができています。そのような相乗効果によって、早期離職の軽減につながっているのだろうと考えています。”
リファレンスチェック実施企業2：株式会社弁護士ドットコム
株式会社弁護士ドットコムは、『弁護士ドットコム』を代表とした、人々と 専門家をつなぐポータルサイトを運営しています。弁護士ドットコムではリファレンスチェックを入社後の育成・マネジメントに役立てています。
リファレンスチェックを導入した目的
事業・会社の成長過渡期にある弁護士ドットコム。求められる事業成長スピードに対応できるように早期に活躍してもらうことを重要視しており、育成やマネジメントのサポートツールとしてリファレンスチェックサービスASHIATOをご導入いただいたとのこと。
”入社してOJTをして3ヶ月で戦力に…という流れが一般的だとは思いますが、求められる事業成長スピードに対応するためには正直遅い。入社2ヶ月で戦力になって活躍してもらいたいです。”
”具体的には、前職の上長や同僚の方などに、候補者がどのようなタイプの方なのか、何に対してモチベーションを感じて、どのような成長を促し伴走すべきなのか…といったことをヒアリングしています。それらの情報を元に入社後の効果的な育成やマネジメントに活かすことで、本来3ヶ月かかる立ち上がりまでの期間を1ヶ月短縮させることが目的です。”
リファレンスチェックを実施して良かったこと
リファレンスチェック導入以前は電話でアンケートを取っていたため、リファレンスチェックサービス導入後は大幅に時間の削減ができた、といいます。
“それまでも“オンボーディングアンケート“としてヒアリングを行っていたのですが、当時はリクルーター2名が電話で対応していたこともあり、月に12時間ほどの時間がかかっていました。年間で考えると約144時間で、労働時間換算で1ヶ月近いです。それが『ASHIATO』の導入によって削減できたことはすごく大きな影響です。その分のリソースを採用活動など他の時間に費やすことができましたからね。”
リファレンスチェック実施企業3：Secure Navi株式会社
Secure Navi株式会社は、セキュリティ領域におけるDXソリューションを展開するスタートアップ企業。事業成長に向けて組織規模の拡大にも意欲的に取り組んでいます。
リファレンスチェックを導入した目的
企業成長が加速していくなかで、コアメンバーを採用していくフェーズにあるSecure Naviでは、会社 のビジョン、ミッションに対する共感性も重視しています。候補者の仕事に対する価値観を知ることで、自社にフィットする人材を見出す目的でリファレンスチェックを導入しています。
”現在当社は、急速に組織体制を強化しています。実際に、社員数は約半年で2倍にまで増えている状況です。とはいえ、スキル面だけを見て次々と採用しているわけではありません。最も重視しているのは、「カルチャーマッチしているかどうか」です。”
”さらなる急拡大に向けて新たに面接を担当するメンバーが増えた際にも、選考の質を担保できるかどうかが課題です。そこで、会社と応募者の方の相互理解を平準化するためにもリファレンスチェックを導入することにしました。”
リファレンスチェックを実施して良かったこと
従来の面接ではわからなかった候補者の行動特性や価値観などがわかるようになり、候補者の多面的な理解を通じて自社のカルチャーに合う人材の採用ができているとのこと。
”『ASHIATO』を導入したことで、面接では知り得なかった候補者の行動特性や、コミュニケーション上・実務上の評価、これまで積み上げてこられてきた信頼がわかるようになりました。これまでのご活躍をきちんと把握することで、多面的な理解ができるようになったと 感じています。
（中略）
もちろん、レポートの内容だけで判断することはありません。面接でもすり合わせながら、本人の課題認識と周囲からの評価が一致している場合は、前向きに捉えています。自社のカルチャーに合わせて努力ができるという判断もできるためです。”
リファレンスチェックのやり方は？
リファレンスチェックを行うには、自社で実施する、調査会社に依頼する、リファレンスチェックサービスを利用する、の3つの方法があります。
自社で実施する
まず自社で行う方法ですが、これは自社の人事担当などが直接ヒアリングを行う方法です。質問を設計し、推薦者とアポイントを取り、電話などでインタビューを実施。その後資料にまとめるという一連の作業を自社で行うことになるため、時間と労力がかかります。
また、欲しい情報が得られるように質問を設計したり、個人情報の取り扱いにも注意しなくてはならないため、専門的な知識を持った人材が社内にいない場合は、この方法で行うのは難しいかもしれません。
調査会社へ依頼する
次に調査会社へ依頼する方法です。
調査会社に依頼する場合、実施から報告レポート提出までの工程をまとめて請け負ってくれる会社が多いため、自社での作業は大幅に減らすことができるでしょう。おおむね2日から1週間程度で完了しますが、第三者への聞き込みを行う場合は時間がかかることが多いようです。
リファレンスチェックサービスを利用する
既存の採用フローにリファレンスチェックサービス（ツール）を導入するという選択肢もあります。最近ではとくに、スピーディかつ手軽に調査を行える強みを持つ、オンライン完結型のサービスに注目が集まっています。
ここまで解説してきた内容をさらに詳しい資料にまとめています。
無料でダウンロードしていただけますので、ぜひ併せてご覧ください。
オンライン完結型の『ASHIATO（アシアト）』でリファレンスチェックを始めよう
エン・ジャパンが約15万社の採用支援を通して培ったノウハウを詰め込んで運営するリファレンスチェックサービス「ASHIATO」は、以下のような観点をクリアしており、あらゆる企業様におすすめです。
回答の信憑性
ASHIATOでは、本人確認書類チェックによる推薦者のなりすまし防止体制が整っています。さらにプライバシーマーク（個人情報保護体制の第三者認証）を取得し、外部機関による脆弱性診断も実施しており、安全に正確な情報を得ることができます。
回答者の属性による回答の偏りを軽減
従来のリファレンスチェックでは推薦者数が1〜2名と少ない場合もあり、「集められた回答に偏りがあるのではないか？」という疑念を持たれることもありました。しかし、ASHIATOでは多様な属性の推薦者を3名まで選択することができます。このため、より信憑性が高く客観的な情報を入手することが可能です。
時間・手間
ASHIATOの活用はオンラインで完結し、採用担当者・候補者・推薦者それぞれに負担が小さい設計となっています。たとえば、候補者1名あたり5分程度で事前情報を登録すると、平均3～5営業日以内にレポートの回収を行うことができます。
また実用的なサービス設計により、採用企業が担う、関係者への連絡や法律への抵触確認などの煩雑なリファレンスチェック業務の全体を、省エネで実行することが可能です。
費用
