転職時のリファレンスチェックは外資系以外でも必要？広まる理由と質問内容

お役立ちコンテンツ公開日2022/01/04最終更新日2024/04/15

以前は外資系企業で実施するイメージが強かったリファレンスチェックですが、近年は日本企業での実施も一般的になってきました。

転職を考えるにあたり、リファレンスチェックがあるのか不安な求職者の方、逆に中途採用でリファレンスチェックをおこなうメリットはあるか？と迷う人事ご担当者様もいらっしゃると思います。本コラムでは、転職におけるリファレンスチェックの概要や日本でも広まってきた背景、実施のメリットなどについて広く解説します。

リファレンスチェックとは？

リファレンスチェックとは、採用選考の過程で「候補者の現職（前職）の上司、部下、同僚などに本人の経歴や仕事の実績、人がらなどについて問い合わせること」です。海外では一般的におこなわれている採用調査で、日本でも外資系企業では以前から実施されていましたが、近年は国内企業にもリファレンスチェックが広まってきました。

転職活動が上司にばれる？

働きながら転職活動をしている場合、リファレンスチェックによって「会社に転職活動がばれてしまうのでは？」と不安な方もいらっしゃると思いますが、リファレンスチェックは本人の同意を得ておこなうものなので、知らないうちにばれてしまうということはありません。しかし、推薦者（現職の上司、同僚、部下など）にリファレンスチェックの依頼をすれば、転職活動をしていることは当然わかってしまいます。

もし、どうしても現在の職場に転職活動が伝わると困るという場合は、受験企業に事情を説明し、推薦者を変更してもらえないか打診することをおすすめします。転職活動をしていることを伝えてもよいと思う同僚、あるいは現職ではなく前職の上司、場合によっては取引先の関係者などに推薦者を変更できないか相談してみましょう。

求職者のメリットも大きい

旧来的な背景調査は、経歴詐称や素行を調査するなど、ネガティブチェックの色合いが強かったですが、昨今主流のリファレンスチェックは、候補者の過去の活躍や人柄、メンバーとしてのチームへの貢献、マネジメントスタイルなどポジティブな側面もフラットに扱う傾向があります。転職時の履歴書等の書類に虚偽記載や、過度に「盛る」行為をおこなっていない候補者にとっては、自らの魅力を伝えるよい機会になると考えられます。

転職時のリファレンスチェックが広まっている背景

メリットの多い転職時のリファレンスチェックですが、近年日本でにわかに注目度が増している背景には何があるのでしょうか。以下でリファレンスチェックを取り巻く社会事情をご紹介します。

オンライン面接の増加

コロナ禍以降のオンライン面接の増加は、リファレンスチェックへの関心を高める理由の一つとなっています。オンライン面接では、対面と比べ言葉のニュアンスや表情を読み取りにくく、見極めが難しいという採用担当者の声が多く聞かれます。

■オンライン面接の感想で「不満足」「どちらかといえば不満足」と回答した企業にお伺いします。その理由を教えてください。（複数回答可）

※参考：人事のミカタ『中途入社者の定着についてのアンケート』
※複数回答可

このような中で、面接以外で候補者についての客観的な情報を得る機会が求められるようになっています。

そもそも面接のみで活躍人材を見極めるは難しい
エン・ジャパンが運営するリファレンスチェックサービスの「ASHIATO（アシアト）」が実施した調査によると、人事担当者の78.3％が面接での人材の見極めは困難だと回答しています。一般的に30分から1時間程度の面接を複数回するだけでは、候補者の本音や日常の働きぶりを評価することが難しいということは容易に想像がつきます。

■あなたは、面接にて自社で活躍する人材を見極めることは難しいと思いますか？

※参考： ASHIATO調べ『リファレンスチェックに関する意識・実態調査（人事担当者編）』
※単一回答方式

雇用の流動化

雇用が流動化して転職が当たり前となり、中途採用に力を入れる企業が増えています。しかし、コロナ禍に限らず、早期の戦力化が期待される中途採用の見極めを書類と面接だけで判断するのは難しいものです。中途採用で重視されるスキルや実績も、本人の主観による情報だけでは裏付けとして弱く、詐称や誇張がないか確かめることが困難です。そのため、企業が重視したい事柄について推薦者に問い合わせ、得られた「客観的な情報」をもとに、見極め精度を高める手段としてリファレンスチェックが活用されています。

人事におけるデータ活用の一般化・DX推進の波

「データドリブン人事」や「ピープルアナリティクス」のような言葉がにわかに注目を集めていることからも分かるように、人事領域においてもデータを利活用することが一般化しつつあります。

採用においても、できるだけ候補者の客観データを定量化して判断に利用する流れがあります。たとえばエン・ジャパンが提供するリファレンスチェックサービス「ASHIATO」では、推薦者の回答を数値化したレポーティングがサービスに組み込まれています。もちろん一候補者に対する単発のレポートとしても役立ちますが、継続的にリファレンスチェックデータ蓄積・分析することで、その後の採用や定着促進に活用できるというメリットもあります。

リファレンスチェックの質問内容

転職時のリファレンスチェックではどのようなことがヒアリングされるのでしょうか。以下で、中途採用のリファレンスチェックでよくある推薦者への質問内容をご紹介します。

・（採用候補者の）当時の業務内容について具体的に教えてください
・在職していた期間や役職を教えてください
・一番評価している実績を教えてください
・どのような目標をもって仕事に取り組んでいましたか？
・業務上のトラブルが発生したとき、どのように対応していましたか？
・遅刻や欠勤はありましたか？あれば理由も教えてください
・周りの同僚とのコミュニケーションは良好でしたか？
・仕事に対するスタンスに特徴はありましたか？
・長所と短所を教えてください

以上のように、リファレンスチェックでは実績・スキルや仕事のスタイル、勤務状況、対人関係、人物像などについての質問されます。

▼「リファレンスチェックの質問内容」に関するより詳しい記事はこちら
リファレンスチェックで一般的な質問内容とは？質問の作成方法も解説！

転職時のリファレンスチェック実施のメリット

転職時のリファレンスチェック実施には、企業側と採用候補者の双方にメリットがあります。リファレンスチェックの理解を深めていただくために、以下で代表的なメリットをご紹介します。

経歴や実績の客観的な証明ができる

リファレンスチェックで推薦者（現職や前職の関係者）に採用候補者の経歴・実績について問い合わせることで、候補者にとっては提出した情報の証明が出来ますし、採用企業にとっては情報の裏を取ることができます。時には本人が伝えきれていなかった実績やスキル、主観では表現しづらい人がらなどのポジティブな面が推薦者の回答によってわかることもあります。

また、採用候補者の比較をする時に、経歴や実績、スキルについて客観的な情報で証明されていることは、公平な採用にもつながるでしょう。

▼「経歴詐称」に関するより詳しい記事はこちら
経歴詐称は発覚後に解雇できる？事前に見抜いて被害を防ぐには？

採用リスクから企業を守ることができる

採用には、求める要件と合致しない人材や過去に大きなトラブルを起こしたことがある人材を採用してしまうリスクがつきものです。リファレンスチェックの回答によって、候補者の経歴詐称や過去のトラブルが判明し、そのような人材の採用を回避できる可能性が高まります。

また、「ASHIATO」のコンプライアンスチェックのように、リファレンスチェックをおこなう第三者機関やサービスの中には、反社会的勢力とのつながりの有無をチェックできるものもあります。こうしたサービスを活用することで、企業に不利益をもたらす人材を誤って採用してしまうリスクを軽減することができます。

▼「反社チェック」に関するより詳しい記事はこちら
反社チェックとは？具体的なチェック方法と採用時の必要性を解説

入社後の活躍にも役立てられる

リファレンスチェックを通して、候補者の強みや、候補者が好んでいる仕事の進め方、カルチャーとの親和性、相性の良いマネジメントスタイルなどを推し量ることができます。

これらの情報は、採用ミスマッチを防ぐだけでなく、候補者が内定・入社したあとの研修内容や配属先決定にも役立てることができ、中途採用者の定着促進に寄与するでしょう。

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『ASHIATO（アシアト）』のリファレンスチェック

本コラムでは、転職市場においてリファレンスチェックが広まっている背景、質問内容、実施のメリットについて解説しました。

上述の通りメリットの多いリファレンスチェックですが、サービスや代行会社によって信頼性や調査の質はまちまちである、というのが実態です。採用という個人情報も扱うセンシティブなシーンで行われる調査ですので、簡易性とともに信頼性も重視してサービス選定をしていただくことをおすすめします。

エン・ジャパンの「ASHIATO」は、「候補者の『活躍の足跡』を可視化して次のフィールドへ引き継ぎ、入社後の活躍・定着率向上まで寄与していく」ことを目指したリファレンスチェックサービスです。人材業界の大手企業が提供するサービスですので、調査が不安な候補者の方にも安心してチェックを受けていただけるかと思います。

2020年10月にサービスを開始した「ASHIATO」は、約1年で導入企業300社を突破しました。特定の業種や職種に限らず、幅広い採用シーンでご活用いただいている実績があります。リファレンスチェックサービスにご興味をお持ちの人事ご担当者様は、まずはフォームからお気軽にお問い合わせください。

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