外資系企業への転職ではリファレンスチェックが必須？実施する理由を解説

お役立ちコンテンツ公開日2022/4/6最終更新日2024/04/15

海外では95%もの企業が利用する「リファレンスチェック」。欧米では、正社員だけでなく、アルバイト採用にも利用するほど一般的な採用プロセスとなっています。

日本企業でもにわかに浸透しつつあるリファレンスチェックですが、いわゆる「外資系」企業において利用率が高い傾向にあります。本コラムでは、外資系企業への転職ではリファレンスチェックが必須かどうかや、チェック実施の目的などについて解説します。

リファレンスチェックとは？

そもそもリファレンスチェックとは、「採用候補者をよく知る現職（または前職）の上司や部下、同僚などに対して、候補者の経歴や仕事の実績、人柄などについて問い合わせること」を言います。

採用選考の初期でリファレンスチェックが行われることもありますが、よくある実施タイミングは最終面接の前後です。チェック結果を元に最終面接で候補者について深掘りしたり、内定がほぼ確定した候補者について、改めて問題がないか最終確認するために、選考の終盤で行われます。

リファレンスチェックで聞かれる質問内容は業種や職種、求める人物像などによって異なりますが、一般的なもので以下のような質問項目があります。

・候補者の経歴について
・候補者が持つ資格やスキルについて
・候補者の社内での役職や、業務内容について
・候補者の実績や、その具体的なエピソードについて
・候補者の欠勤や遅刻などで勤怠状況について
・候補者が同僚とどのようにコミュニケーションをとっていたか
・候補者の部下への育成方針・態度について
・候補者とまた一緒に働きたいか、といった信頼・好意度に関して

そもそも外資系企業とは

いわゆる「外資系企業」とは、「外国の投資家や法人の出資によって成り立っている企業」のことを指します。出資の割合について正確な定義は決まっていませんが、経済産業省『外資系企業動向調査』の調査対象となっているのは以下の企業です。

毎年3月末時点で以下の条件を満たす企業及び当該年度中に条件を満たしていた企業を対象としています。
１．外国投資家が株式又は持分の3分の1超を所有している企業であって、外国側筆頭出資者の出資比率が10%以上である企業
２．外国投資家が株式又は持分の3分の1超を所有している国内法人が出資する企業であって、外国投資家の直接出資比率及び間接出資比率の合計が、当該企業の株式又は持分の3分の1超となり、かつ、外国側筆頭出資者の出資比率が10%以上である企業

引用元：『経済産業省　外資系企業動向調査　調査の概要』

似ている言葉に「グローバル企業」がありますが、こちらは「設立国以外でビジネスを広げる企業」のことです。海外発のグローバル企業だけでなく、日本で設立し日本の投資家や法人の出資で成り立っているグローバル企業もあります。

また、外資系企業は、多くの点で日系企業と異なる企業文化を持っています。例えば、比較的「成果主義の傾向が強い」「年功序列ではなく、若いうちから責任のある仕事を任せられる」「人材の流動性が高い」「多様な人材が働いている」「英語などの語学力が必要」などの傾向があります。

外資系企業ではリファレンスチェックが必須？

外資系企業だからといって、リファレンスチェックが必須というわけではありません。しかし、リファレンスチェックの認知率、実施率については日系企業よりも外資系企業の方が高いという事実はあります。

エンワールド・ジャパンが行った調査によると、「『リファレンスチェック』について知っていますか。」という質問に対して「知っている（内容も知っている）」と回答したのは日系企業が73％、外資系企業が93％で20ポイントほどの開きがあります。（図1）

【図1】「リファレンスチェック」について知っていますか。

引用元：『エンワールド・ジャパン株式会社　中途採用における、リファレンスチェック実施状況調査』

また、「貴社では、中途採用においてリファレンスェックを実施していますか」という質問に対して、「実施している」と回答した外資系企業は58％、日系企業は23％と、35ポイントの差が生まれています。（図2）

【図2】貴社では、中途採用においてリファレンスチェックを実施していますか。

引用元：『エンワールド・ジャパン株式会社　中途採用における、リファレンスチェック実施状況調査』

このように、現時点ではリファレンスチェックの認知率・実施率ともに、日系企業よりも外資系企業の方が高い状況ですが、今後この差分が埋まっていくとともに、外資系企業の実施率が、欧米に所在する企業の水準（約95%）までさらに上昇していくことも予想されます。

外資系企業におけるリファレンスチェックの実施目的

企業が採用候補者のリファレンスチェックを行う目的について、外資系企業ならではのポイントも交えてご紹介します。

客観的な情報をもとに、採用のミスマッチを防ぐ

応募書類や面接での回答は候補者の主観にもとづく情報ですが、リファレンスチェックでは推薦者（回答者）から客観的な情報を得ることができ、採用におけるミスマッチをより高い確率で防ぐことができます。

企業と候補者のミスマッチを防ぐために確認したいことは様々ありますが、ここでは以下の2つの点についてご紹介します。

人柄や仕事のスタイル

人柄や仕事のスタイルについてリファレンスチェックで確認することで、企業のカルチャーにミスマッチな人材の採用を防ぐことができます。

特に多くの外資系企業の場合ですと、日系企業とは異なるカルチャーに対応できる「自分の意見をしっかり述べることができる」「語学力や異文化に対する理解がある」「年齢などではなく、実力での評価を望んでいる」ような人材を求める傾向にあり、候補者がこれらにあてはまるか否か、リファレンスチェックで確認する場合が多くあります。

スキル・実績

保有している資格は証明書を提出してもらうことで確認できますが、候補者のスキルや実績に関する証拠を自分で提出してもらうのは難しいものです。業務上「どんなスキルを持ち、どの程度のレベルなのか」、「評価されている実績はどんな内容なのか」をリファレンスチェックで推薦者に確認することで、信頼性の高い客観的な情報を得ることができます。

推薦者は候補者がアピールしていないスキルや実績について回答することもあるため、企業だけでなく候補者にとってもメリットがあります。

また、英語力が必要な外資系企業においては「ビジネス英語がどのくらいできるか」「業界特有の専門用語の語彙力があるか」も確認しておきたい事項として挙げられるでしょう。

経歴詐称を防ぐ

応募書類や面接での経歴詐称・誇張を採用担当者が完璧に見抜くことは難しいですが、リファレンスチェックで推薦者に問い合わせることで、候補者の経歴詐称が判明することがあります。

リファレンスチェックによる経歴確認は、故意に経歴詐称するような人物の採用を防ぐだけでなく、過去の経歴に問題がある人物の採用リスクを下げることや正しい経歴をもとにした公平な採用活動にもつながります。

リファレンスチェックの回答は英語？

外資系企業の採用選考では、リファレンスチェックにおいて英語で回答を求められる場合もあります。その場合、推薦者（回答者）はビジネス英語の読み書きが可能な方に依頼しなければなりません。

現職（前職）が日系企業で、業務上英語を使う必要がない企業や部署ですと、ビジネス英語ができる推薦者を探すのは難しいでしょう。その場合は、プロに依頼して日本語の回答を英語に翻訳してもらうという方法もあります。

外資系企業への転職を目指すなら

外資系企業への転職を目指すのであれば、選考過程でリファレンスチェックが実施される可能性は高くなります。転職の際に「リファレンスチェックを頼めそうな現職（前職）の上司や同僚がいない」ということにならないよう、日頃から社内のメンバーと頼みごとをしやすい関係性を構築することをおすすめします。

外資系企業のリファレンスチェックにも『ASHIATO（アシアト）』

本コラムでは、外資系企業におけるリファレンスチェックの実施率や実施の目的などについてご紹介しました。上述のとおり、日系企業、外資系企業ともに、ますますリファレンスチェックの実施が当たり前になることが容易に想像できるのが昨今の潮流です。

エン・ジャパンのリファレンスチェックサービス「ASHIATO」では、2022年1月27日に英語版をリリースいたしました。これによって、海外本社と人事機能を連携させたい外資系企業やグローバル企業にも、「ASHIATO」をご活用いただきやすくなっています。

オンライン完結型でスピーディなリファレンスチェックが可能なASHIATO。採用のミスマッチを防ぐだけでなく、入社後のオンボーディングに必要な情報を簡単に引き出せる点も特長です。

採用選考にリファレンスチェックを新たに取り入れたい、または、現在のリファレンスチェック実施方法を効率化させたいとお考えの人事ご担当者様は、まずはフォームからお気軽にお問い合わせください。

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